ブラックマンデー再来？10月19日を前に、株式投資初心者が知っておきたいこと

10月 17, 2026 10月 17, 2026

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10月19日という日付が、投資家の不安を大きくしている。

株式投資をしている方にとって、気の休まらない週末になっているのではないでしょうか。

10月15日、日経平均株価は前日比3,318円34銭安となり、史上3番目の下げ幅を記録しました。AI・半導体関連株を中心に売りが広がり、好決算を発表したTSMCのニュースも、日本市場の下落を止める材料にはなりませんでした。

さらに、10月17日朝の日経平均先物は6万3,630円。前日清算値から1,890円安となっています。そして、投資家の不安をさらに大きくしているのが、来週月曜日の10月19日という日付です。

今から39年前の1987年10月19日、米国の株式市場で歴史的な大暴落が起こりました。世界中の市場に影響が広がった「ブラックマンデー」です。

SNSでは、今回の下落と日付が重なることから、「またブラックマンデーが起きるのではないか」と心配する声も見られます。

株式投資を始めたばかりの方や、老後資金の一部を投資に回しているシニア世代にとっては、不安になるのも無理はありません。

しかし、日付が同じだからといって、同じ規模の暴落が起こると決まったわけではありません。

今回は、ブラックマンデーとは何だったのか、現在の市場をどう考えればよいのか、そして株価が大きく下がるときに私たちが守りたい心構えについて考えてみます。

ブラックマンデー再来？10月19日を前に、株式投資初心者が知っておきたいこと

1987年10月19日のブラックマンデーと同じ日付を迎える2026年10月19日。日経平均先物の下落で不安が広がるなか、歴史的暴落から学ぶ株式投資初心者・シニア世代の心構え、売買判断、資産を守るための対策をわかりやすく解説します。

1987年のブラックマンデーから学ぶ！株価暴落で慌てないための5つのルール

1．1987年のブラックマンデーとは？

1987年10月19日、月曜日。米国の株式市場で株価が歴史的な急落を記録しました。

米国の代表的な株価指数であるダウ工業株30種平均は、前営業日比508ポイント安、下落率にして22.6％という大幅な下落となりました。1日の下落率として、現在も歴史に残る記録です。

当時は、株価の上昇が続いた後に投資家の不安が強まり、売り注文が殺到しました。

さらに、株価下落に応じて先物などを売る投資戦略が、下落を加速させた要因の一つとして指摘されています。売りが増えることで株価が下がり、下落を見た投資家がさらに売る――そんな連鎖が起こったのです。

ブラックマンデーから学べること

この出来事が教えてくれるのは、株価は企業の業績だけで動くわけではない、ということです。

投資家の心理、資金の流れ、取引の仕組みなどが重なると、短い時間で大幅な値動きが起こることがあります。

そして、当時の暴落が、その後も株式市場の歴史に残る出来事になったからといって、同じ日付に同じことが繰り返されるわけではありません。

歴史を知ることは大切ですが、過去の出来事をそのまま未来に当てはめないことも、投資家に必要な姿勢です。

2．2026年10月19日も、ブラックマンデーになるのか？

結論から言えば、現時点で断定することはできません。

10月15日の日本株の急落には、米国の物価指標を受けた金利への警戒や、AI関連企業の投資負担に対する不安、米国の半導体株安など、具体的な市場材料がありました。

そして10月16日の米国市場でも、ナスダック指数が下落し、半導体関連株にも売りが広がりました。週末の先物価格は、週明けの日本市場への警戒を強める数字となっています。

つまり、現在の市場には、日付の偶然とは別に、実際に警戒すべき材料があります。

一方で、先物価格は取引時間や参加者が現物市場と異なり、週末のニュースや週明けの注文によっても変化します。先物が大幅安だからといって、月曜日の現物市場が必ず同じ幅だけ下落するとは限りません。

ここで大切なのは、次の2つを区別することです。

根拠のない不安： 10月19日だから、1987年と同じ暴落が起こるはずだ。
確認すべきリスク： 米国株安や金利への警戒が続いており、週明けも大きく値動きする可能性がある。

過度に怖がる必要はありませんが、リスクを無視してよいわけでもありません。

3．週明けの市場を考えるとき、何を確認する？

月曜日の株価を正確に予測することはできません。しかし、どのような状況になっているかを確認することはできます。

① 米国の半導体・ハイテク株の動き

日本のAI・半導体関連株は、米国のハイテク株や半導体株の値動きに影響されることがあります。

米国の半導体株が引き続き売られているのか、それとも下げ止まっているのかを確認しましょう。

② 金利や物価への警戒

物価上昇が続けば、米国の金利が高い水準にとどまるとの見方が強まることがあります。

金利への警戒が強い間は、将来の成長を期待されている銘柄の株価が不安定になりやすいため、経済指標や金融政策に関するニュースにも目を向けたいところです。

③ 日経平均だけでなく、ほかの銘柄の動きも見る

日経平均は、一部の値がさ株の影響を受けやすい指数です。

日経平均が大幅に下がっていても、すべての企業が同じように下落しているとは限りません。

自分が保有する銘柄について、企業の業績に問題が出ているのか、市場全体の売りに巻き込まれているのかを確認しましょう。

④ 値下がりの大きさだけで判断しない

株価が大きく下がると、「これだけ下がったのだから、もう十分安い」と考えたくなることがあります。

しかし、株価の下落率だけで底値を判断することはできません。

業績の見通しや企業価値、株価に織り込まれていた期待なども確認する必要があります。

4．株式投資初心者が、暴落時に守りたい5つの心構え

① SNSの「暴落予言」に振り回されない

相場が大きく動くと、SNSにはさまざまな予想が流れてきます。

「月曜日は大暴落する」「もう株は終わりだ」「今が絶好の買い場だ」など、強い言葉ほど目に留まりやすいものです。

しかし、将来の株価を確実に予測できる人はいません。

情報を見るときは、誰が発信しているのか、根拠は何か、事実と個人の予想が区別されているかを確認しましょう。

日付が重なったという話題だけで、投資判断を変える必要はありません。

② 慌てて売ることも、慌てて買うこともしない

株価が急落すると、「これ以上下がる前に売らなければ」と焦る方がいます。

反対に、「ここまで下がったのだから、買わなければ損だ」と考える方もいるでしょう。

しかし、売買を急ぐ前に、まず自分の投資方針を確認することが大切です。

個別株を短期・中期で売買しているなら、購入した理由や、損失をどこまで許容できるかを見直します。

長期の積立投資なら、短期的な値下がりだけでなく、投資対象や資産配分、生活資金への影響を確認しましょう。

どちらの場合も、恐怖や期待だけで決めないことが大切です。

③ 生活費と投資資金を分けておく

特にシニア世代にとって、老後の生活資金を守ることは重要です。

近いうちに使う生活費、医療費、住宅の修繕費、急な出費に備えるお金まで株式投資に回していると、暴落時に必要に迫られて売却することになりかねません。

投資に使うのは、値下がりしても生活に支障が出ない範囲のお金にすることが基本です。

相場の先行きを完全に予測できないからこそ、資金面で無理をしないことが自分を守ります。

④ NISAの積立投資と個別株の売買を分けて考える

NISAで投資信託を積み立てている方は、今回のような下落で不安になるかもしれません。

長期積立を前提としている場合、短期的な値動きだけで積立を止めたり、売却したりするのではなく、当初の投資目的やリスク許容度を確認しましょう。

ただし、長期投資であっても必ず利益が出るわけではありません。投資先や資産配分が自分に合っているかは、定期的に見直す必要があります。

一方、個別株の短期・中期売買では、購入した理由が崩れていないか、損失が想定の範囲内かを確認することが大切です。

投資方法が違えば、暴落時の判断も違う。 ここを混同しないようにしましょう。

⑤ 「何もしない」ことも選択肢に入れる

株価が急落すると、何か行動しなければいけないように感じるものです。

しかし、すべての値動きに反応して売買する必要はありません。

自分の投資方針に変更がなく、生活資金にも問題がないなら、状況を見守ることも選択肢の一つです。

反対に、保有株の値下がりが気になって眠れない、日常生活に支障が出るほど不安になる場合は、投資金額が大きすぎないかを見直してもよいでしょう。

大切なのは、暴落を完璧に予測することではなく、自分が無理なく続けられる投資方法を選ぶことです。

5．月曜日の朝、初心者が確認したいチェックリスト

取引が始まる前に、次の項目を落ち着いて確認してみましょう。

米国株、特に半導体・ハイテク株はどう動いたか
日経平均先物は、最新の取引でどう変化したか
為替や金利に大きな変化はないか
自分の保有銘柄に、業績や企業方針の重要なニュースは出ていないか
売買する理由と、損失を許容できる範囲を決めているか
不安に押されて、予定にない売買をしようとしていないか

すべてを確認したからといって、株価の動きが分かるわけではありません。

それでも、情報を整理してから行動することで、感情に任せた売買を減らしやすくなります。

まとめ：ブラックマンデーの歴史から学ぶのは、日付ではなく心構え

1987年10月19日のブラックマンデーは、米国の株式市場でダウ平均が1日22.6％下落した歴史的な出来事でした。

2026年10月19日も、同じ月日であることから不安が広がっています。

しかし、日付が同じだからといって、同じ規模の暴落が起こると決まっているわけではありません。

一方で、現在は米国のハイテク株や半導体株の下落、金利への警戒など、実際に注意すべき材料があります。週明けは、先物の数字だけで結論を出さず、最新の情報を確認しながら判断したいところです。

株式投資をしていると、株価が上がってうれしい日もあれば、下がって不安になる日もあります。

特に大きな下落に直面したときには、誰でも冷静さを失いそうになるものです。

そんなときこそ、思い出したいことがあります。

株価の底を完璧に当てる必要はありません。自分の資金を守り、自分の投資方針に沿って判断することが大切なのです。

SNSの予言に振り回されず、生活資金を確保し、慌てて売買せず、必要なら投資金額を見直す。

こうした基本を守ることが、長く投資を続けるための土台になるのではないでしょうか。

暴落が怖いと感じるのは自然なことです。だからこそ、怖さに任せて動くのではなく、いったん立ち止まり、情報を確認し、自分に合った判断をしていきたいものです。

※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の判断で資金状況やリスク許容度に応じて行ってください。

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